日本を見つめる

日本人としての誇りを失った国家・捏造で介入する特亜。 国益より私益の『売国奴』たち。                

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
このところ、読売に、中共の特集が乗っていますが、本日のは、最近の中共の防衛線の記述でした。が、第一防衛線がわが国の日本海沿岸となっており、ということは、最悪時には、中共は、わが国本土を自国の防衛線に繰り入れる考えがあるのではないのか。ということです。何しろ、第二防衛線が、カムチャッカから、グアム、フィリピンを結んだ線の中であり、アメリカの台湾有事での来援に対しての、妨害線でもあるわけで、最近の中共の言う『南鳥島』が岩であり、わが国の領土ではなく、又、経済水域を設置できない。という意味が、この辺りにあるのでしょう。
南鳥島がわが国の領土で無いならば、中共は、この岩礁に、南沙諸島のような人工構造物を設置して、自国の勢力化に置くことも可能だからです。
しかし、そうなったときには、竹島のように、わが国政府は対抗処置もとらず、恒久化される恐れもあり,又、最近の中共の言う,沖縄のわが国編入すら,中国領土だったものを強奪したように声高に唱えだし,又,この県にいる、馬鹿な『左翼思想家』がそれに応する恐れさえあるのです。
何しろ、前沖縄県知事は『日本より中国に親近感を覚えます』という言葉を吐き、これに、中共が答えるような場面すらありました。
本来であれば、このような発言には厳しい対処が必要であるのに、わが国のマスゴミも政府も、なんらアクションを起こさなかったことには驚きを覚えるほどです。
沖縄がなぜ、反日姿勢が継続するのかということを官僚や政府はもっと充分に考えなくてはならないのです。又、沖縄の反日思想家も、自分たちの県が置かれている戦略的位置を考えれば、先ほどの前知事のような考えが、非常に危険な思想であることに気がつくはずなのですが、どうも、思考を停止しているようで、ただの反政府から考えは脱却できないのです。
あの発言以降、中共の沖縄に対する考えは変わりました。すきあれば、沖縄を自国領土として組み込む腹でしょう。そうなれば、台湾から、九州までは、中共の勢力下となり、わが国の経済活動は完全に封じられ、わが国のエネルギ-の生命線は中共のコントロール下となり、わが国に入ってくるエネルギ-把握まで中共での使用を最優先され、そのおこぼれという『属国』と成り下がります。
今のうちに、沖縄県民の国家への帰属意志を磐石にしてゆかない限り、それは現実化するでしょう。






人気blogランキングへ気に入ったらクリック願います
スポンサーサイト
テーマ:サヨク・在日・プロ市民 - ジャンル:政治・経済
中共と、わが国の戦闘力の差を、もし、東シナ海で戦端が開かれた場合を想定してみると・・・・

潜水艦の能力としては、わが国のディ-ゼル潜水艦の能力のほうがはるかに上だろうが、何しろ、数が無い。15隻体制という、戦略を知らない政治屋と財務官僚の犯した犯罪である。

戦闘中に故障したり、破壊された場合には補充も利かず、又、全国の潜水艦を総動員すれば、ほかの地域での不安定が発生する。本来であれば、退役艦を最低5年は予備として整備保管しているべきである。

護衛艦という、昔の駆逐艦、巡洋艦も繰り出せるのはいいところ、15隻ほどか。能力は大きくても数の理論で消耗が続くとき、どういうこととなるだろう。

対、中共潜水艦戦として、相手には原子力潜水艦があるが、対潜哨戒機により把握され、開戦と同時に撃沈することが可能である。対潜哨戒機は30機ほど投入できるだろうが、一番は、わが国領土に相手の潜水艦を近づけないことである。まず、相手の原子力潜水艦(戦略含む)を行動不能とする必要がある。

対、海上戦闘艦に対しては、完全にわが国の戦闘艦のほうが能力は上であり、短期決戦によっては相手の戦力は数日で壊滅できるであろう。

問題は、航空攻撃とともに、ミサイルによる本土攻撃をどこまで耐えるかであろう。当初は、中共も『核』の使用は自国及び共産党政権の終焉を招くために使用しないであろうが、自国軍の被害が大きくなれば、どこかの人口の少ない島抄部に、脅しの『核』の使用を行う恐れはある。

その時点でわが国民がどこまで脅迫に耐えられるかにより、対中共戦争の帰趨が決定するであろう。

戦闘は、おそらく、7~2週間ほど。被害としては、両国の海底資源用やぐらの全滅と、潜水艦の両国の被害は5~10隻。

海上艦としては、日中の被害比率1対5くらいであり、対潜哨戒機は5機~10機の被撃墜。

戦闘航空機の被害比も、1対5くらいで、全面的にわがほうの完勝であろうが、あくまでこれは、国連とアメリカの介入による停戦までの予測であり、中共が『核』を使用した場合には、わが国の完全な敗北となるであろうが、中共も、共産党政権の解体、国家分裂となる可能性が高いと思われる。

わが国の戦死、 1000から 2000人(潜水艦の被害による。1隻              撃沈されれば80人からの戦死者が発生する)
中共の戦死、 10000から25000人
傷病者    両国とも多数で、政権はお互いに維持は出来なくなると思われる。

中共は、尖閣諸島や沖縄の西部諸島に侵攻作戦を行うであろうから、その後の返還交渉が大変だと思う。

さすがに、沖縄本島への侵攻は、アメリカ軍を参戦させる可能性があり、無理であろうが、漁船や貨物船を使用しての小規模上陸であれば、お互いに重火器の配置がなされていない状況の島であれば占領は可能であろう。

このシュミレ-ションには、アメリカ軍の参戦は考慮していない。おそらく、大規模紛争に発展しなければ、アメリカの参戦は無いであろうし、戦後の東シナ海の主導権をとるためにも、どちらにもつくことはないだろうと思う。20年前のフォ-クランド紛争のときのように・・・


人気blogランキングへ気に入ったらクリック願います
テーマ:国家防衛 - ジャンル:政治・経済
 
日中での不信感は、中共に言わせれば、日本側の歴史問題への反省というが、日本側から言わせれば、第二次世界大戦終結時には存在していなかった『中華人民共和国』という、中国共産党による、中国民衆への教育概念が、共産党賛美と、共産党への不満空視での『反日愛国教育』である。

又、日中国交正常化以降の、中共荷夜、わが国に対する強硬な内政干渉がいい加減に日本人には受け入れられなくなったことに鈍感な、わが国政府と経済界の媚中への反発もある。

わが国の経済援助や技術支援によって、中国では、国交正常化時代には考えられなかった経済繁栄を謳歌するようになったが、改革解放を唱えた幹部も更迭され、当時の国家主席から政権を移譲された江沢民にとって、自分の権勢を維持するためには、反日という『愛国教育』が必要だったのである。又、経済上昇するにつれて、中国内での資源の確保は難しくなり、対外資源の輸入という行動をとらざるを得ず、又、周辺国との間での資源確保による紛争も多発さしていることは、ある面、わが国の経済支援によってなしえた経済上昇を元とした、軍備の強化に結びついた、軍事優先・強圧政策を生んでしまったのである。

南シナ海の南沙諸島や西沙諸島での中国軍の強引さとともに、自国の国益のためならば『軍事力』の行使はためらわないという姿勢が、今日、わが国との間の東シナ海の海底資源の争奪紛争となったのである。

過去、国連が海底資源に言及したときに、無能な外務省は、事なかれ主義を押し、中共の行動を半ば容認したことが、彼らの領有権主張の濃く居となっていることに、誰も責任の所在を追及しないことが、わが国の官僚主義の悪しき前例となっているのである。

今後、わが国でも、東シナ海での試掘や採掘を行うであろう事から、いずれは、中共との間では紛争が勃発するであろう事は、両国の軍事関係者や、世界の軍事関係者の一致した結論である。が、それを実感していないわが国の政治家や官僚・マスコミの能天気さにはおどろかされる。

中共の国内アンケ-トでは、わが国と戦闘状態になる。という意見が60パ-セントを超えている。これらの根本が、中共政府による『愛国教育』という『反日教育』に根を持つことは当然であり、又、国民が政権の以降道理洗脳されていることの怖さにもある。これらは、韓国や北朝鮮も同じで、自分たちの政権維持には、わが国の悪く言い、反日を国是とする政策が必要な国家、国民の民度なのだ。が、わが国はそれに対する危機感はない。

日中の境界線をまたぎ対立した場合に、危険なのが、自分たちに利用できるだろうという、第三国による陽動作戦である。

仮に、海底資源用ベ-スに対して、海中を進んできた潜水艦や潜水艇により、魚雷攻撃などが行われた場合に、お互いを非難するとともに、現場では軍の独善的な攻撃が起こる可能性がある。

当然、原因を作った潜水艇などはその海域から静かに離れているだろうが、頭に血が上った前線では、投入できる軍備を最大に投入しての戦闘行動が行われ、結局、落ち着いた頃には、お互いが疲弊しているという形だろう。
何しろ、海底のやぐらに対して、魚雷や工作員による爆破工作が、自国軍の権力維持や、軍部の好戦派が行う場合もあるし、第三者が自分たちの利益のために、日中を戦わせるばあいもある。

お互いに、一度戦端が開かれれば収拾するまでにいくらの犠牲が生じるのだろうか・・・・


テーマ:国家防衛 - ジャンル:政治・経済
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。