日本を見つめる

日本人としての誇りを失った国家・捏造で介入する特亜。 国益より私益の『売国奴』たち。                

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アメリカ人という人種は、モザイク国家として、色々な移民によって成立しており、考え方も十人十色だと言われている。が、彼らに共通していることは、星条旗の下、一致団結することの出来る愛国心が強く存在していることだと言われている。

もっとも、最近は、中国や韓国からの移民にはその考えはあまり強くは無いという話も聞くが、このエントリ-は、特亜を取り上げているわけではないので今回はスル-させてもらおう・・・・

アメリカという国家は、イギリスの植民地として始まった。移民たちがイギリスのやり方に反発して独立戦争を勝ち取り、当初、13州の新生国家であったが、彼らの貪欲さは、西へ西へと開拓し、新大陸を自分たちのものにするためには手段を選ぶことは無かった。

先住民族のインディアンたちを未開人として放逐し,虐殺を繰り返しながら,太平洋に到達した彼らは、その後,ハワイやフィリッピンと言う太平洋を渡ったところまで触手を伸ばし、わが国には、提督ぺり-によった、捕鯨船団の補給地として目をつけてきたのである。

その前後のアメリカによるハワイやフィリッピンへのの侵略は、アングロサクソンが、以下に、他民族に対しては冷酷非情になれるか、又、冷酷と言うより、虐殺を否定せず堂々行い、その行為を正当化できるという精神には感服するしかない。

ぺリ-来航後と、大東亜戦争の敗北後、日本は、2度、植民地支配の危機を迎えた。

最初は、江戸の崩壊と、新政府による戊辰戦争前の混乱期、及び、戊辰戦争直後の混乱時代である。

その後は、日本の敗戦による日本人の日本人らしい存在感に対する疑問に対する戦後の共産革命寸前気の混乱時代、アメリカは、日本を独立国家から、アメリカの植民地にすることも出来た。

実際に、戦後の日本は、精神的に、アメリカの属国となんら変わらない状態が続いているのだから、4年間の対アメリカ戦争が、以下に、悲惨であったかの証なのだろう。

日本は連合国に降伏したと戦後はされているが、日本が負けたのは、あくまで、アメリカだけであり、他の連合国に負けたとは思えない。

物量と言うものに負けた日本、情報戦に負けた日本・・・

戦後の日本はその反省をしているだろうかと考えると、全くしては居ないようだ・・・

情報機関も存在しない国家があるのだろうか・・・戦後、共産主義勢力は、戦前の日本という国家への恐怖心から、情報機関や、軍事と言うものへの日本人が拒否感を持つようにしてきた。その結果が現在の日本なのだ。



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テーマ:アメリカ合衆国 - ジャンル:政治・経済
日本における外国人マフィアの暗躍はとどまるところを知らず、事件も重大犯罪化してきた。

日本に相手、それまでのヤクザと言うか、暴力団組織が手足を縛られ、外国人マフィアの暴虐を許す原因となったのが『暴対法』と言う、タイ、暴力団対策法なのだが、これによって、日本の裏社会の活動を制御できたことは確かであるが、逆に、国内に対しての外国人マフィアの組織化を許す原因ともなったと思う。

現在、暴対法によって、日本ヤクザはしのぎと言われる行為に対しての縛りが強く、末端の組員はその日暮らしのものも多く居ると言う話を実際に聞くと、最近、外国マフィアと組んでの窃盗などの犯罪に手を染めている原因の一端がわかる気がする。

別にヤクザを擁護する気は無いのだが、警察当局は外国人マフィアが増え、日本人ヤクザを手足に使って重大犯罪を繰り広げていることへの危機感は持っているのだろうか。

外国人マフィアというか、外国人犯罪予備軍が日本に来て一番驚いたのが、日本は、道路沿いに金庫が置かれているということだ、と聴いたことがある。

これは、消費者金融の無人契約機などをさすらしいが、確かに、日本での無人契約機の存在は、外国から見たら奇異であろう。

外国では、銀行を襲うしかないような令が、わが国では、道路沿いのATMを重機で壊してやれば、うまくいけば数千万の現金が手に入るのだから外国人犯罪者には、日本という国は金のなる木にしか見えないだろう。

又、何しろわが国では外国では引く手あまたの高級車がそこらかしこに置かれており、チョット手を入れれば、即乗ってゆくことが出来る無警戒国家と言う次第である。

しかも、最近では食い詰め浪人・・いや、間違った、食い詰めヤクザが、外国人マフィアの手足となって犯罪の下請けをやっているのだ。

外国人マフィアに言わせれば、日本の警官は優しいらしい・・・外国では犯罪を犯せば即、射殺されても警察が非難されること無い。が、わが国では、犯人を射殺しようものなら、人権派弁護士や、左巻きのエセ人権は市民団体やマスゴミが総出で警察を非難し、結局その警察官は辞職しなければならなくなるのだから、外国人犯罪者にとって、日本は天国であろう。

しかも、仮につかまっても、冷暖房完備の留置所で、食事はきちんと3食与えてくれ、病気であれば医者に無料で掛かることも出来るのだから・・・・・

一体、日本という国家は何をしたいのだろうか・・・先の例は、わが国の防衛も全く同じなのだ。

自衛隊と言う軍事組織はあるのだが、なにやらわからない法律で手足を縛り、国土や国民の財産や生命を守ることを出来ないようにしている。

だから、無法国家は好き勝手なことをし、仮に、日本がまともな活動を出来るようにすると、国内の左巻きや、売国政党が日本国を非難し、無法国家の代弁とともに手助けをするのだからたまらない。

もういい加減に、まともな国家になるべく活動をしたらどうなのだろうか・・・・・



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テーマ:サヨク・在日・プロ市民 - ジャンル:政治・経済
定番のmumur氏ブログにまたまた面白い記事があった。

(http://blog.livedoor.jp/mumur/archives/50416564.html)

反日の君運動から、卒業式での日の丸君が代反対と言う構図を作り出し、関係している反日日教組教師の処分までをつづった、例の『朝日新聞社』社説に対して、mumur氏が朝日新聞に電話突撃したことを書いたものだが、いやはや、この御仁の行動力には頭が下がる。しかも、いろいろな情報を整理しての突撃であるからアサピ-はしどろもどろで論破されてしまうのであるが、実施に、なぜ、日本の新聞が反日本をやっているのだろうか。

彼らの大好きなあの国でこんなことをやっていれば、即、担当者や責任者は連行され、2度と帰っては来ないであろう。それがわかって居て日本に住まわせてもらっていながら反日を行っているマスゴミの連中の民度と言う知性の低さにはあきれ返るしかない。

一度、わが国でも言論界と言う世界にふんぞり返っている老害親父や反日主筆と、反日の知識人という連中を拘置所に押し込んで、主義主張などの厳密な調査を行うべきなのだ。

又、国内に生息している反日朝鮮人、中国人どもはその日本への居住発生時より現在までを厳しく調査し、又、資産形成の方法などをしらべて、すべての指紋とDNAの採取を特別法を作って行うべきであり、なぜ、敵性国家の人間が、日本という嫌いな国に生息しているのかを調べ、強制送還を行うべきではないのか。

わが国での在日の経営している反社会的企業は非情に多く、日本人を堕落させている。これを放置すると言うことは、日本という国家を朝鮮人や中国人に明け渡すことと同じなのだ。
国家として、敵性国家の人間を居住させいることへの反省とともに、敵性人種の寄生は拒否するべきなのだ。

日本に居住しながら、国旗、国歌に対して敬意を表わせない人間を居住させることは、国家として犯罪行為ということを肝に銘じる必要がある。



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テーマ:それでいいのか日本国民 - ジャンル:政治・経済
中共が東シナ海の日中協議でとんでもないことを提案してきた。

中間線は継続協議ということ共に、わが国の固有な領土である『尖閣諸島』周辺海域を共同開発しようというのである。

中国人という民族は、基本的に、『他人のものは自分のもの、自分のものは自分のもの』と言う考えがあり、又、妥協という概念がなく、とにかく相手から分捕ることが美徳とされているのですが、このあたりは、大陸民族特有なのかもしれません。

欧米にしても、20世紀以前は世界を植民地化し、他の民族は自分たちを繁栄させるだけの存在である・・・・と言う考えが根本にあり、現在の発展途上国の貧困の原因かを作り出したのだが、その反省と言う考えは全く持っていない。

中華民族というものは、中国4000年の歴史と言いながら、その間には、時の権力者をいかに倒し、自分が支配者になるかと言う謀略と力の世界に生きてきたために、民衆は、今を生きるために何をやってもよいと言う考えがDNAの中に刻み込まれているのだろう。

このあたりは、中華民族の奴隷である『朝鮮民族』にも当てはまる物であり、高麗国が倒れたとほぼ同じころに、新しい支配者である『李氏』は、当時の清国の皇帝に事大し、太守の地位をもらったくらいで、しかも、姓もそれまでの2文字前後から、清国のように一文字とし、それまでの朝鮮民族の歴史を破壊して、清国の歴史を自分たちのものとしたくらいの奴隷民族である。

このあたりがどうも日本民族としては力が弱い部分なのだろう。

日本人は相手のことを考えてやるいたわりの民族でもあるが、この2民族は、相手を思いやるのではなく、相手を叩き潰し、自分のためにしか行動しない自己中心民族なのである。
まぁ、国際世界では、どちらかと言うと大陸民族の思考の方が国家としての国益は守れるのだろう・・・・が、どうも、日本人にはなじめないし、日本民族は、男は武士の文化、女は、源氏の世界の文化加も知れないが、まぁ、苦労するのは一般民衆か・・・・・

話を戻せば、わが国は、相手のことを考えて行動する文化と書いたが、極東3馬鹿国に対する日本民族のこの考えは、相手を付け上がらせるだけであり、中国民族の情報戦と言うか広報活動戦略と言う者のうまさには私は感嘆する。

先の大戦以前の宗家の3姉妹による欧米での社交界デビュ-を利用した宣伝活動により、わが国の体外的なイメ-ジは落ちることとなった。
そして、中国がアメリカの共産主義者と称しても良い、民主党やリベラリストを自分の陣営に取り込むことに成功した時点で、日本の敗戦は決定していたと思う。

大戦直前のル-ズベルトや戦時中のトル-マン、間のニクソン、キッシンジャや,最近では、色ボケの恐妻家大統領クリントンと言うように、わが国が危機を迎えるときのアメリカ大統領は民主党であり、又、前大戦でわが国を対米戦争に引き釣り込んだ、イギリス首相チャ-チルのように,民族差別主義者であり,容共主義者が世界を混乱に引きずり込んだのである。

わが国内にも、媚中派というか、親中の政治屋や官僚、経済人に、最低の思考しか持ち得ないマスゴミ連が日本を危機に引き釣り込んでいるのだ。

中国人や朝鮮人という民族は、頭から厳しく対処しない限りのぼせ上がるだけであり、対中国、対朝鮮には『断交』と技術供与の停止及び資本の一斉引き上げくらいの厳しさを見せ付け、崩壊後の中国を台湾内省人に任せるべきなのだ・・・

アメリカも容中国で居ればいずれは自国を乗っ取られることに気が付かねばならないのではないのか・・・・

1600年代からの嫌国、棄民の華人が、現在の東南アジアなどの経済と政治を牛耳ることとなっている原因は、ヨ-ロッパなどの植民地支配に対して、走狗となって現地人から搾取してきたことによることを日本も大々的に世界に発信するべきなのである・・・・・



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テーマ:領土・領海・・経済水域 - ジャンル:政治・経済
チャイナスク-ルの原罪としては、中国との国交正常化後、中国専門家として活動するうちに『媚中』と言うか『親中国』派として、必要な冷静なる分析と外交行為から中国に必要以上に擦り寄ることだと思う。

中国人という民族は、相手を自分の手中に取り込むのがうまく、そして、味方を裏切らせることに関しては、中国4000年もの歴史が証明している。

中国専門家として、中国政府関係者と交渉する間に、接待などを通じて、相手の手中に取り込まれ、いつの間にか、わが国の政府機関の構成員としての自覚より、『自分は、中国にこれだけ親しみを込めて扱われている、そして、自分の行為によって、日中間の外交は平穏に進んでいるのである・・・』と言う勘違いが、日本という国家の国益より、波風を立てないようにという、中国側の方針に沿った外交を行うと言う、傲慢な行動を取らせるのであろう。

日中間の経済においても、日本の知識人などの中には、中国への過度な進出や経済支援、技術移転は日本の経済に対して重大な危機を招くと言うことを1980年代中から警告していた人も居る。が、外務省のチャイナスク-ルは、それらの危惧を軽く見て、経済産業省などに、中国への日本企業の進出を進め、結局は、現在の日本の経済空洞化を招いてしまった。

わが国が、資本と、技術などを中国に移転させたことにより、1980年代中ごろより、中国の経済は急上昇をし、1990年代になると、わが国は、欧米基準の押し付けで、それまで一人がちであった日本型経営方式が行えなくなったことでバブル以降の長期不況を招いた。が、そのことが、中国への工場進出という安い人件費を求める原因と同じに見られてはならない。

そこには、中国によるわが国の『媚中派』への工作活動があり、それを前面で行ったのが外務省の『チャイナスク-ル』であり、経済界の『比中』企業である。
国益より、私益、社益という行為が、わが国が世界に誇る平和な経済大国としての戦後の活動を断ち切ったのだ。

この狭い日本列島にいま、1億2000万の人間が生きている。資源も無いこの列島でいかに経済を維持するのか、そのためには、技術立国としての日本であり、又、製造技術の確立なのだが、一部の企業家は、中小の発明した技術を己の有利な立場で横取りし、敵性国家に売り渡すと言う『売国行為』を堂々と行っている。

先日の『ヤマハ発動機』による、無人ヘリコプタ-の違法の輸出行為などは、日本という国家の安全保障より、あくまで会社の利益を優先させると言う、アメリカなどでは企業の存在にもかかわるような異常な行為なのだが、その後の報道はあまりされていない。

資本の提携関係にある、巨大な『売国企業』によるマスゴミへの圧力であり、又、裏のある政治家による官僚への恫喝が原因でもあるという話もあるとブログなどではささやかれているが、まぁ、納得できる話である。

これで、この企業は、経済産業省の天下りを数人受けて、追及は尻すぼみと言うことか・・・・・

わが国では、法律を作るときに、官僚がその素案を作り、それを政治家や政党などが了承して成立する。

当然、官僚は、その法案により自分たちが利権を受けるようには作るが、それによって発生した行為の責任は不問となるように作る。それが、過去、官僚による国民などへの犯罪的行為の責任の追及が行われない原因でもある。

結局は、政治家が田舎のクソ爺が名誉欲でなっているという結果であり、それが、日本という自分の生まれた国の国益より、自分だけの利益のために国益を堂々と売り渡し、それらの行為が、関係団体に渡り鳥のごとく天下り、なぜか、棒給では考えられないような老後生活を行っている『クズ売国官僚』に利用されているのだ。

東シナ海のガス田開発にしても、前経済産業大臣が進めていた試掘も、今度の、経済産業大臣が就任したとたんに試掘はしないという、完全に、中国に取り込まれた『売国奴政治家』を担当大臣に据えた、小泉純一郎と言う人物は、中国にオモネ出したと言うことであろう。

何しろ、今度の経済産業大臣は、中国の原罪の『反日意識』の原因を作った『愛国教育』と言う『反日本』を己の政権維持のために行った『江沢民』と言う人物の胸像を、地元和歌山に作る運動を堂々と行っている『売国奴』なのだからさもありであろう。

この人物に、中国派生産したガスの利益の何パ-セントを与えるつもりなのだろうか・・・・・


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